コロナウイルスの蔓延で急速に拡大したテレワークですが、2022年にテスラ、アップル、ディズニー、グーグルなどの企業がテレワークの撤廃や縮小を決定しました。2023年には、テレワークの象徴ともなったZoomが、全従業員に対してテレワークの大幅縮小を通知しましたが、「オンラインでは協業が難しく、イノベーションの妨げになる」というのがその理由だそうです。今年9月のアマゾンの全世界の従業員に対するテレワークの全面撤廃の発表は、最近のオフィス復帰（RTO : Return to Office）の流れに決定的な影響を与えているとされます。日本の企業では、ホンダが2022年４月からすべての部署で対面での働き方を重視する方針に変更し、楽天もテレワークを縮小して、週４日出社にしたとのことです。皆様方の企業ではいかがでしょうか。

「バラモン左翼」という言葉をご存じですか。

米国の大統領選がトランプ前大統領の返り咲きで決着したことを受けて、濱口桂一郎氏（労働政策の研究者）が、トマ・ピケティ（『21世紀の資本』の著者であるフランスの経済学者）の2018年の論文「バラモン左翼対商人右翼」をブログに再度紹介しており、そこで小職は初めて認識した次第。バラモンはご存じの通り、インドのカースト制度における知識階級です。対する商人はヴァイシャ。